2022年
とちぎ国体成功と
さらにその先へ

強化・普及など従来からの取り組みに加え、世代間交流や地域活性化など、豊かな社会の創造に寄与するための行事や制度づくりをめざします

公認オープン競技会の増設

登録者であれば年代・能力に関わらず誰でも参加できる「公認オープン競技会」の増設をめざします。

地域協同による組織活性化

地域陸協・クラブの実態に応じて連携や支援を強化し、関係組織全体の活性化を図ります。

一般登録者の規模拡大

学生経験者が卒業後も陸上競技に関わり続けることができる枠組みづくりをめざします。

中高生登録制度の再検討

クラブ等との二重登録が可能な中高生が、ニーズに応じた競技参加ができるよう制度を再検討します。

助成等を活用した事業展開

toto助成を活用をするなどにより、従来では実現困難だった、魅力ある事業の展開をめざします。

コンプライアンスの強化

スポーツ庁「ガバナンスコード」に沿った、より透明性の高い健全な組織運営をめざします。

とちぎ国体開催を契機として、整備されたインフラと県民・関係者の意識高揚を足がかりに、次のステージへ

これまでの歴史の中で、スポーツの存在意義や価値、在り方などは、その時代の様相に従いダイナミックに変化してきました。そしてこれからも、急速な時代の変化に伴い、その度合いを加速度的な高めながら、刻々と変化し続けていくものと考えられます。

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日本では、2011年に制定されたスポーツ基本法において、スポーツが「世界共通の人類の文化」であること、「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは全ての人々の権利」であることなどが、法律上ようやく明文化されました。

それまで、選手・指導者・役員など直接「スポーツに関わる方」だけのものであったスポーツが、さまざまなステークホルダーや、スポーツとは一見関係を持たないような組織や個人、社会活動などをも多様に巻き込みながら、その社会的価値を少しずつ高めていくようになりました。

スポーツ基本法制定から9年が経過した2020年。感染症拡大の影響から、夏に開催が予定されていた東京五輪が翌年に延期され、中学・高校の全国大会や、それに係る予選会がすべて中止となるなど、過去類を見ない大変な事態となりました。

しかし、スポーツそのものが有する意義や価値は「かけら」も失われることなく、むしろ失意に暮れる人々の心を照らす希望の明かりとして、依然として輝きを保ち続けています。

現在、スポーツに関わる組織や関係者は、法人であるか・任意団体であるか、あるいはスポーツとの関わり方が職業であるか・ボランティアであるかなどに関わらず、その社会的責任を真摯に受け止め、果たすべき役割を十分に意識しながら、それぞれの業務や任務を誠実に遂行していくことが求められています。

そして、これからの社会では、そうした取組の連鎖によって、できるだけ多くの人々が、スポーツを通じて幸福で豊かな生活を実現できるようになることが、強く期待されています。

栃木陸協では、2022年栃木県開催の77国体に向けて、競技力向上を第一の課題として各種事業を展開しています。そうした「強化」や小学生を対象とした「普及」などについては、従来から継続して取り組み、一定の成果を得てきました。

今後においては陸上競技を通じて、時代の要請に応えるべく、これまであまり関わることがなかった「世代間交流」「地域活性化」など、豊かな社会の創造に寄与するための行事や制度づくりについても目を向け、国体終了後の2023年に具体的施策をスタートすることができるように、準備と取組を進めてまいります。